転職の始め方｜退職前に進める7ステップ

転職活動は、求人へ応募する前の準備で結果が大きく変わります。最初から転職すると決める必要はありません。まずは、今の職場を続ける選択肢も残しながら、自分の希望と求人市場を確認しましょう。

このページでは、初めて転職を考える方が、退職を急がずに進めるための7ステップを紹介します。

最初に確認すること

転職活動を始めることと、会社を辞めることは別です。情報収集や応募を行った結果、現職を続ける判断をしても問題ありません。生活費や家族への影響が大きい場合は、原則として在職中に活動し、労働条件を書面で確認してから退職を判断しましょう。

最初に、転職したいと感じた出来事を、感情と事実に分けて書きます。

理由を整理すると、転職以外の方法で改善できる問題と、環境を変えなければ解決しにくい問題を区別できます。面接での伝え方は、転職理由で多いのは？厚生労働省データと面接での伝え方でも解説しています。

「今の会社を辞めたい」だけでは、次の職場を選ぶ基準が定まりません。転職から1年後に、仕事や生活がどのようになっていれば成功といえるかを書き出します。

希望条件は、必須条件、希望条件、許容できる条件に分けてください。すべてを必須にすると応募先が見つかりにくくなり、条件を決めずに応募すると入社後の後悔につながります。

これまで担当した業務を並べるだけでなく、次の4項目で実績を整理します。

自己分析を進めにくい場合は、厚生労働省のマイジョブ・カードにある様式や作成支援も利用できます。

応募前に、希望に近い求人を20件程度確認します。仕事内容、必要経験、年収、勤務地、働き方を表にすると、自分の希望が現実的か、追加で必要な経験があるかを判断しやすくなります。

求人サイトだけでなく、企業の採用ページ、ハローワーク、厚生労働省のしょくばらぼなども確認してください。

職務経歴書は、自分の経歴を保存するための書類ではなく、応募先が「任せたい仕事をできる人か」を判断する書類です。応募先が求める経験と、自分の実績の接点が伝わるように調整します。

一つの文章をすべての企業へ送るのではなく、応募先ごとに冒頭の要約、活かせる経験、自己PRを見直しましょう。

面接は、評価されるだけの場ではありません。仕事内容や働き方が自分の希望と合うかを確認する場でもあります。

質問への回答が曖昧な場合は、入社を急いで決めず、追加確認を依頼しましょう。

内定後は、給与額だけでなく、賞与、手当、試用期間、仕事内容、勤務地、勤務時間、休日、退職金、評価制度を確認します。求人票や口頭説明と、労働条件通知書に違いがないかも確認してください。

この5項目だけでも、転職すべきか、何を準備すべきかが見えやすくなります。

転職活動で最初に行うべきことは、応募でも退職でもありません。転職を考えた理由、実現したい状態、活かせる経験、求人市場の条件を順番に確認することです。

焦って結論を出さず、在職中に情報を集め、応募先の条件を書面で確認したうえで、自分に合う選択を行いましょう。