年間休日105日・110日・120日・125日の違い|求人票の休日の見方

年間休日105日・110日・120日の違いと求人票の休日の見方 転職の基礎知識
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求人票の「年間休日120日」「週休2日制」「土日祝休み」を見て、休みが多い会社だと思っていませんか。

休日欄は、似た言葉でも働き方が大きく異なります。年間休日105日と120日では1年で15日、8時間勤務なら合計120時間の差です。また、「週休2日制」が毎週2日休める意味とは限りません。

入社後に「祝日は出勤だった」「月に何度か土曜出勤があった」と気づく人は少なくありません。こうしたギャップを防ぐには、年間休日数だけを見るのではなく、休日の内訳と実際の取得状況まで確認しておく必要があります。

本記事では、年間休日105日・110日・120日・125日の違い、週休2日制と完全週休2日制、有給休暇との関係、面接で使える質問例を解説します。

  1. 結論|年間休日数は「内訳・固定日・実績」で判断する
  2. 年間休日とは会社が定める休日の合計
    1. 求人票の年間休日に有給休暇は通常含めない
    2. 年間休日105日が一律に違法というわけではない
  3. 年間休日105日・110日・120日・125日の違い
    1. 年間休日105日の働き方
    2. 年間休日110日の働き方
    3. 年間休日120日の働き方
    4. 年間休日125日の働き方
  4. 週休2日制と完全週休2日制の違い
    1. 完全週休2日制は「曜日」と「祝日」を分けて確認する
  5. 有給休暇は付与日数より取得実績を見る
    1. 取得率だけでなく平均取得日数を確認する
  6. 求人票で休日欄を確認する順番
    1. 「会社カレンダーによる」は実物を確認する
    2. 「シフト制」は連休と希望休を確認する
  7. 休日出勤は頻度と休みの戻り方を確認する
  8. 実質的な休みを比較する計算方法
  9. 面接・内定後に使える質問例
    1. 年間休日の内訳を確認する
    2. 会社カレンダーを確認する
    3. 有給休暇の実績を確認する
    4. 休日出勤を確認する
    5. シフトの決まり方を確認する
  10. 内定後は労働条件通知書と照合する
  11. よくある質問
    1. 年間休日120日ならカレンダーどおり休めますか?
    2. 年間休日105日はきついですか?
    3. 有給休暇を含めて年間休日120日と書くことはありますか?
    4. 休日数と給与はどちらを優先すべきですか?
  12. 筆者の体験|「休日・時間」を転職の軸にして実感したこと
    1. ①求人票の「数字」より「実態」の差が大きい
    2. ②「休日」と「給与」はセットで比較する
  13. 応募前のチェックリスト
  14. まとめ|年間休日数だけで休みやすさを決めない
  15. 参考資料

結論|年間休日数は「内訳・固定日・実績」で判断する

休日条件を比較するときは、次の4項目を確認してください。

  1. 年間休日の内訳:土日、祝日、年末年始、夏季休暇など
  2. 休む曜日:固定の土日休みか、シフト制か
  3. 有給休暇の実績:付与日数ではなく実際の取得日数
  4. 休日出勤の実績:頻度、手当、振替休日や代休の運用

求人票に「年間休日120日」と書かれていても、どの日が休みか分からなければ、生活を具体的に想像できません。反対に年間休日数が少し少なくても、有給休暇を取得しやすく、希望日に休める職場が合う人もいます。

最終的には、年間休日数だけで順位を決めず、1年間の勤務カレンダーと配属予定部署の実績を確認することが大切です。

年間休日とは会社が定める休日の合計

厚生労働省の就労条件総合調査では、「年間休日総数」を、就業規則などで定められた週休日、国民の祝日、年末年始休暇、夏季休暇、会社記念日など、会社全体や事業所全体の休業日を合計したものとしています。

一般的な年間休日には、次のような日が含まれます。

  • 毎週の休日
  • 国民の祝日を会社休日にしている日
  • 年末年始休暇
  • 夏季休暇
  • 創立記念日など会社が定めた休日

一方、個人ごとに取得する年次有給休暇や、労働者が一時帰休した日などは、厚生労働省の年間休日総数の定義には含まれません。

求人票の年間休日に有給休暇は通常含めない

年次有給休暇は、賃金を受け取りながら所定労働日に休める制度です。会社が最初から労働義務のない日として定める「休日」とは異なります。

そのため、「年間休日120日+有給休暇」という表記なら、年間休日とは別に有給休暇が付与される意味として比較できます。

ただし、夏季休暇や年末年始休暇について、会社休日ではなく年次有給休暇の計画的付与を利用している会社もあります。求人票に「夏季休暇5日」と書かれていても、年間休日なのか、有給休暇を充てるのかを確認してください。

年間休日105日が一律に違法というわけではない

労働基準法では、使用者は原則として毎週少なくとも1日の休日、または4週間を通じて4日以上の休日を与える必要があります。また、法定労働時間は原則として1日8時間・週40時間です。

法律はすべての会社に一律の「年間休日105日以上」や「年間休日120日以上」を義務づけているわけではありません。勤務時間、休日の配置、変形労働時間制の有無などを含めて判断されます。

年間休日105日という数字だけで違法とは判断できません。一方で、1日8時間勤務なら年間の出勤日数が多くなりやすいため、1週間や1か月の勤務表、残業時間、休日出勤も合わせて確認する必要があります。

年間休日105日・110日・120日・125日の違い

1年を365日として、年間休日数からおおよその出勤日数を計算すると、次のようになります。

年間休日年間の出勤日数月平均の出勤日数105日との差
105日約260日約21.7日基準
110日約255日約21.3日年間5日多い
120日約245日約20.4日年間15日多い
125日約240日約20.0日年間20日多い

年間休日105日と120日では、1年で15日違います。1日の所定労働時間が8時間なら、自由に使える時間は単純計算で120時間の差です。

比較日数の差8時間勤務での時間差
105日と110日5日40時間
105日と120日15日120時間
105日と125日20日160時間
120日と125日5日40時間

ただし、この計算は年間休日数だけを比較した目安です。実際の拘束時間は、1日の所定労働時間、休憩、残業、通勤、休日出勤によって変わります。

年間休日105日の働き方

年間休日105日の求人では、毎週必ず土日が休みとは限りません。例えば、日曜と祝日、月に数回の土曜を休日とする会社や、シフトで月8〜9日休む会社などが考えられます。

105日で特に確認したいのは、「どの曜日が休みか」と「1日の所定労働時間」です。

  • 休みは土日中心か、シフトで平日に分散するか
  • 1日の所定労働時間(8時間だと出勤日が多く拘束時間が長くなりやすい)
  • 繁忙期に休日数が減る月があるか

詳しい質問の仕方は後半の「面接・内定後に使える質問例」にまとめています。

平日に通院や役所の手続きをしたい人にはシフト休が便利な場合もあります。休日数の少なさだけで判断せず、自分が休みたい曜日と一致するかを見てください。

年間休日110日の働き方

年間休日110日は、週休2日を基本にしつつ、祝日の一部や月1〜2回の土曜が出勤日になっている水準です。完全週休2日制(土日)に祝日を上乗せすると120日前後になるため、110日は「土日は休めるが祝日は出勤が多い」「隔週で土曜出勤がある」といった形が典型です。製造・小売・物流など、稼働日を確保したい業種で見られます。

求人票では次の点を確認すると、120日との違いがはっきりします。

  • 祝日は休日か、出勤か(祝日出勤なら年間で10〜16日の差になる)
  • 土曜出勤は毎月あるか、繁忙期だけか
  • 年末年始・夏季休暇の日数(ここが短いと110日に収まりやすい)

休日欄に「日祝、その他」「会社カレンダーによる」とある場合は、前年または当年のカレンダーを見せてもらうと、月ごとの休日数を具体的に確認できます。

年間休日120日の働き方

年間休日120日は、土日を休みとする週休2日に加え、祝日や年末年始などを休日にする勤務体系で見られる水準です。ただし、すべての土日祝が休みとは限りません。

120日は水準としては十分ですが、「例外的な出勤日」が隠れていないかがポイントです。

  • 年に数回の全社出勤日や、研修・社内行事の休日開催がないか
  • 配属先(部署・店舗・工場)によって休日カレンダーが変わらないか

「年間休日120日」という数字と「完全週休2日制(土日)、祝日」の両方が書かれていれば比較しやすくなります。

年間休日125日の働き方

年間休日125日は、完全週休2日制(土日)+祝日に、年末年始・夏季休暇・創立記念日などの会社休日を上乗せした水準です。祝日が16日前後、年末年始・夏季で10日前後を確保できると125日に届きます。大手メーカーやインフラ、休日カレンダーが整った企業に多く見られます。年間休日105日と比べると20日多く、約4週間分の平日に相当します。

ただし、休日が多くても実労働時間が短いとは限りません。次の3点をセットで確認してください。

  • 1日の所定労働時間(8時間か、7.5時間かで年間の差が大きい)
  • 月平均残業時間(休日が多くても残業が長ければ総労働時間は増える)
  • 休日が固定か、部署・工場カレンダーで変動するか

休日数は求人条件の中でも見劣りしにくい項目なので、残業や所定労働時間まで含めて比較すると、実際の働きやすさを見誤りません。

週休2日制と完全週休2日制の違い

求人票で特に間違えやすいのが、「週休2日制」と「完全週休2日制」です。

表記一般的な意味確認すべきこと
完全週休2日制毎週2日の休日がある休む曜日、祝日の扱い
週休2日制毎週2日とは限らない月に何週が2日休みか、他の週は何日休みか
週休2日制(毎週)ハローワーク求人票では毎週、週2日の休日曜日が固定かシフトか
週休2日制(その他)毎週ではない週休2日制会社カレンダーと月別休日数

ハローワークの求人票では、週休二日制の欄に「毎週」「なし」「その他」などが表示されます。「毎週」であれば毎週週休2日、「その他」であれば隔週や月に数回など、毎週ではない形が含まれます。

完全週休2日制は「曜日」と「祝日」を分けて確認する

完全週休2日制は毎週2日休めることを示す表現で、休みが土日とは限らず、祝日が休みとも限りません。次の2段階で確認します。

① まず休みの曜日を確認する
同じ完全週休2日制でも、曜日は求人によって異なります。

  • 完全週休2日制(土日)
  • 完全週休2日制(水曜・日曜)
  • 完全週休2日制(シフト制)
  • 完全週休2日制(日曜+平日1日)

家族や友人と予定を合わせたい人は土日か平日かを確認し、平日休みを希望する人は連休になるか、希望日に休めるかを確認します。

② 次に祝日の扱いを確認する
「完全週休2日制(土日)」は土曜・日曜を休日とする意味で、祝日は含みません。「完全週休2日制(土日)、祝日」「土日祝休み」と明記されているかを確認し、書かれていなければ採用担当者へ質問します。祝日は年16日前後あるため、休むか出勤かで年間休日が大きく変わります。

有給休暇は付与日数より取得実績を見る

年次有給休暇は、原則として雇入れから6か月継続勤務し、全労働日の8割以上出勤した労働者へ10日付与されます。その後は継続勤務年数に応じて付与日数が増えます。

また、年10日以上の有給休暇が付与される労働者について、会社は毎年5日を確実に取得させる必要があります。

ただし、求人票に「有給休暇10日」と書かれているだけでは、取得しやすい職場かどうかは分かりません。これは入社6か月後の法定付与日数を示している場合が多いためです。

取得率だけでなく平均取得日数を確認する

厚生労働省の令和7年就労条件総合調査では、令和6年の1年間に企業が付与した年次有給休暇は労働者1人平均18.1日、取得日数は12.1日、取得率は66.9%でした。

会社の有給取得率が高くても、付与日数によって実際の取得日数は変わります。応募先では次の数字を確認すると具体的です。

  • 配属予定部署の平均取得日数
  • 有給取得率
  • 半日・時間単位の有給制度
  • 希望日の申請期限
  • 繁忙期に取得しにくい期間があるか
  • 計画的付与の日数と時期

会社全体の取得率では、部署差が見えない場合があります。できれば配属予定部署や同じ職種の実績を聞いてください。

求人票で休日欄を確認する順番

休日条件は、次の順番で見ると比較しやすくなります。

確認順求人票で見る項目分かること
最初年間休日数1年間の会社休日の合計
週休2日制の区分毎週2日休めるか
休日の曜日土日、祝日、シフトなど
その他の休日年末年始、夏季、会社カレンダー
有給休暇付与時期と付与日数
最後実績有給取得、休日出勤、振替休日

「会社カレンダーによる」は実物を確認する

「会社カレンダーによる」と書かれている場合、文章だけでは月ごとの休日数を把握できません。

  • 土曜出勤の日
  • 祝日出勤の日
  • 連休の長さ
  • 繁忙期と閑散期の休日数
  • 全社研修や行事の出勤日

選考が進んだ段階で、当年または前年の年間勤務カレンダーを確認できるか質問してください。機密情報を含まないカレンダーなら、日付だけ見せてもらえる場合があります。

「シフト制」は連休と希望休を確認する

シフト制では、年間休日数が同じでも休み方が異なります。

  • 月の公休日数
  • 2連休・3連休を取れる頻度
  • 希望休を出せる日数
  • 土日休みを取れる頻度
  • シフトが確定する日
  • 連続勤務の最大日数

休日数だけでなく、勤務時間帯が変わるか、夜勤明けの日を休日として数えていないかも確認します。

休日出勤は頻度と休みの戻り方を確認する

年間休日が多くても、休日出勤が頻繁にあり、振替休日や代休を取れていなければ、実際の休みは少なくなります。

振替休日と代休は同じではありません。

制度意味確認ポイント
振替休日事前に休日と労働日を入れ替える振替日があらかじめ指定されるか
代休休日労働の後に別の日を休みにする休日労働の割増賃金と代休日の賃金処理

振替休日は、あらかじめ休日と労働日を交換する制度です。代休は休日に働いた後で別の日を休みにするもので、休日労働の事実がなくなるわけではありません。

  • 休日出勤は月平均何回か
  • どのような業務で発生するか
  • 振替休日や代休は何日以内に取るか
  • 取得できなかった例はあるか
  • 休日労働の手当はどう計算されるか

実質的な休みを比較する計算方法

求人を比較するときは、年間休日数だけでなく、実際に休める見込みの日数を試算します。

実質的な休みの目安 = 年間休日 + 有給休暇の取得見込み + 特別休暇の取得見込み − 休日出勤で休みを戻せない日数

例えば、次の2社を比較します。

項目A社B社
年間休日120日110日
有給平均取得6日15日
休日出勤で休みを戻せない日2日0日
実質的な休みの目安124日125日

この例では、求人票上の年間休日はA社が10日多いものの、実績を加味するとB社の方が休める可能性があります。ただし、有給休暇は本人の付与日数や申請状況によって変わるため、確約された休日として扱わず、比較の目安にしてください。

休日だけでなく給与や仕事内容も同じ表で並べたいときは、あわせて求人を比較する7つの確認ポイントを使うと、条件を一枚で見比べられます。

面接・内定後に使える質問例

休日について質問するときは、「休みは多いですか」と聞くのではなく、数字と運用を確認します。

年間休日の内訳を確認する

年間休日120日の内訳について、毎週の休日、祝日、年末年始、夏季休暇の日数を教えていただけますでしょうか。

会社カレンダーを確認する

入社後の働き方を具体的に理解したいため、可能であれば当年または前年の年間勤務カレンダーを確認できますでしょうか。

有給休暇の実績を確認する

配属予定部署では、年次有給休暇を年間何日程度取得されていますか。半日や時間単位で取得できる制度もありますでしょうか。

休日出勤を確認する

配属予定の職種で休日出勤は月に何回程度ありますか。発生した場合の振替休日や代休は、どのように取得されていますか。

シフトの決まり方を確認する

シフトは毎月いつ頃確定し、希望休は月に何日まで申請できますか。2日以上の連休を取得する頻度も教えていただけますでしょうか。

面接で聞きにくい場合は、仕事内容の説明を受けた後に「長く働くために勤務サイクルを確認したい」と目的を添えると自然です。転職エージェント経由なら、担当者へ確認を依頼する方法もあります。

内定後は労働条件通知書と照合する

面接で説明された休日条件は、内定後に労働条件通知書や雇用契約書と照合します。

確認項目求人票内定時の書面
年間休日日数を記録同じ日数か
休日の曜日土日・シフトなど具体的に定められているか
祝日休日か不明か休日として確認できるか
年末年始・夏季記載日数会社休日か有給充当か
有給休暇付与日数付与時期と申請方法
休日出勤記載の有無手当と休みの扱い

求人票と書面で内容が違う場合は、承諾前に理由を確認し、回答をメールなど記録が残る方法でもらいます。複数の内定で迷う場合は、内定先を100点満点で比較する判断表に条件を入力すると、休日・給与・仕事内容を点数化して並べられます。

よくある質問

年間休日120日ならカレンダーどおり休めますか?

必ずしもすべての土日祝が休みとは限りません。土日を休みにして祝日は出勤する会社、シフトで年間120日を割り振る会社、年に数回の全社出勤日がある会社もあります。休日の曜日と年間勤務カレンダーを確認してください。

年間休日105日はきついですか?

感じ方は、休日の曜日、1日の労働時間、残業、通勤、家庭状況によって異なります。年間休日120日との差は15日あるため、休日の少なさを給与や仕事内容などのメリットが上回るか、自分の生活で具体的に検討してください。

有給休暇を含めて年間休日120日と書くことはありますか?

厚生労働省の年間休日総数の定義では、年次有給休暇は含みません。ただし、求人の説明が独自の数え方になっている可能性はあるため、「120日に有給休暇や計画的付与を含みますか」と確認してください。

休日数と給与はどちらを優先すべきですか?

月給だけでなく、年間の出勤日数と所定労働時間から時間当たりの条件を比較します。年間休日が少ない求人は出勤日が多いため、月給が同じでも1日・1時間当たりの賃金が低くなる場合があります。賞与、残業代、仕事内容、通勤時間も含めて判断してください。

筆者の体験|「休日・時間」を転職の軸にして実感したこと

筆者が転職を決めた理由の1つは、労働時間の長さでした。「給与」と「プライベートの時間の確保」を最優先の軸に決めて求人を比較し、実際に転職後はプライベートの時間を確保できています。その経験から実感したことを2つ共有します。

①求人票の「数字」より「実態」の差が大きい

同じ年間休日数でも、休日出勤の頻度や有給の取りやすさで、実際の休みやすさは大きく変わります。筆者も求人票の数字だけでなく、この記事で紹介したような内訳・実績の確認を重ねたことで、入社後のギャップを避けられました。休日数はゴールではなく、「実際に休める働き方かどうか」を判断するための入口だと考えるのがおすすめです。

②「休日」と「給与」はセットで比較する

休日を優先すると給与が下がるのでは、と不安になる方も多いと思いますが、筆者の場合は軸を明確にして比較を続けた結果、給与と時間の両方を改善できました。1日当たりの賃金に換算して比較すると、月給の見かけの差に惑わされにくくなります。求人票の給与欄の見方は固定残業代の求人は避けるべき?応募前に見る4項目と質問例で詳しく解説しています。

応募前のチェックリスト

  • 年間休日数を確認した
  • 年間休日の内訳を確認した
  • 完全週休2日制か週休2日制か確認した
  • 休みの曜日を確認した
  • 祝日が休みか確認した
  • 会社カレンダーを確認した
  • 夏季・年末年始休暇が会社休日か確認した
  • 有給休暇の平均取得日数を確認した
  • 休日出勤の頻度を確認した
  • 振替休日・代休の取得実績を確認した
  • 配属先の勤務体系を確認した
  • 内定時の書面と求人票を照合した

まとめ|年間休日数だけで休みやすさを決めない

年間休日105日・110日・120日・125日では、1年間の出勤日数に大きな差があります。しかし、数字だけでは休む曜日、有給休暇、休日出勤の実態までは分かりません。

年間休日の内訳、週休2日制の区分、有給取得実績、休日出勤後の休みを確認すれば、入社後の生活を具体的に想像しやすくなります。

求人票で分からない項目は、面接や内定後に数字で質問してください。働き方に関する説明が具体的で、書面とも一致しているかどうかも、会社を判断する大切な材料です。

参考資料

監修・執筆者
運営者 K

30代・40代で自らも転職を経験した運営者が、転職で迷いやすい判断を、実体験・公的データ・実務的なチェックリストで整理して発信しています。記事内のExcelテンプレートはすべて当サイトのオリジナルです。記事は必要に応じて内容を更新しています。

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